石巻、東松島、女川の２市１町を地盤に、約１万４千部の日刊夕刊紙を発行してきた「石巻日日（ひび）新聞」。石巻港にほど近い社屋はあの日、津波で浸水し、新聞を印刷する輪転機が動かなくなった。社員は全員無事だったが、親類が亡くなった人も。来年で創刊から１００年を迎える地域の情報源は、発行停止の危機に直面した。

　だが、近江弘一社長（５２）が下した判断は「新聞を出すぞ」だった。武内宏之報道部長（５３）はこう説明する。「戦時中の先輩記者たちは、国の１県１紙政策で廃刊に追い込まれても、わら半紙に記事を手書きして近所に配り続けた。私たちはペンと紙さえあれば、仕事ができる。そんな原点に立ち返った」

　６人の記者が、災害対策本部のある役所や避難所で取材を続けた。携帯電話もインターネットも使えない環境で、頼れるのは人間の足。自宅が波に飲まれた新米の横井康彦記者（２３）が、泥水をかきわけて現場へ向かい、同僚から取材メモを受け取って会社に届けた。

　集まった素材を基に、近江社長が水難を逃れたロール紙にフェルトペンで記事を書く。それを社員が書き写して計６部作成。３月１２日から６日間、避難所やコンビニエンスストアなどに号外として掲示した。

　重視したのは生活関連情報だ。水や食べ物など物資の配布時間、入浴できる場所、再開した飲食店の営業時間。大切な誰かを探し、空腹に耐える被災者たちが隅々まで見入った。平井美智子記者（５０）は「ＩＴ社会のもろさを思い知らされ、新聞の存在意義を再認識した」とかみしめる。

　同１７日には会社のプリンターを関係者宅に持ち込み、Ａ４判の新聞を印刷した。１９日に電気が復旧し輪転機が使えるように。資材不足などの影響で紙面は通常の半分の４ページでの発行が続くが、震災から一日も休まず被災者へ届けている。

　「街に灯り広がる」―。１万世帯以上の通電を報じる壁新聞にそんな見出しが付いたのは、震災から６日後。いまだ多数の住民が見つからず、がれきの山が復興を妨げるが、それでも平井記者は「被災者の心の救いになるような、希望の持てるような記事を発信したい」と前を向く。