ウェブ開発の琉球インタラクティブ(宜野湾市、臼井隆秀社長)が便や尿を分析して病気のリスクを予測し、スマートフォン(スマホ)で利用者に伝える「スマートトイレ」の開発を進めている。日常生活でトイレを使用するだけで、病気を早期発見できる可能性があり、健康長寿の推進や医療費の削減も期待される。同社は2019年度のテスト販売を目指しており、販路を拡大していく方針だ。

病気のリスクを予測するスマートトイレのイメージ

 現在、大腸がんの疑いを知らせる試作品が完成。お尻から便器に落ちる便に特殊なセンサーを当て、血が混ざっているかを調べる。

 便の形状や硬さに違いがあっても高精度で探知でき、血が検出されれば大腸がんの疑いがある。便の状態を画像で判別するプログラムもあり、色や形、水分量などから、健康状態を4段階で評価する。

 計測データはインターネット上で、人工知能(AI)が解析。結果はスマホへ送られ、病気のリスクがあれば医師の診断を促す。同社によると、同様の技術は「世界でも聞いたことがない」という。

 日本人の大腸がんの死亡者数は肺がんに次いで多い。自覚症状のない初期症状であれば治療で治癒する場合が多く、同技術で早期発見が増えると、早期の治療や医療費抑制にもつながる。

 技術が実用化され多くの人が利用すれば、生体情報のビッグデータが集積されることになり、研究機関や製薬会社などが利用すれば、新たな研究成果や新薬が生まれる可能性もある。

 便や尿から推測できる疾病は、大腸がんだけでなく、胃がんや糖尿病、尿管結石など数多くあり、同社は琉球大学と連携し、より多くの疾病リスクを予測できるよう研究を進める。最終的には検便や検尿と同等以上の精度に向上させたい考えだ。

 臼井社長は「トイレメーカーとの協業も含め、さまざまなビジネスモデルを検討している。健康長寿は人類共通の課題であり、沖縄からアジア、世界へと販路を開拓していきたい」と話した。