【知花愛実通信員】オスプレイ配備に反対する沖縄の人たちの姿を追ったドキュメンタリー映画「標的の村」が5月21日、マンハッタン区内にあるニューヨーク市立大学大学院のセガル講堂で上映された。上映会はニューヨークを中心に活動する市民団体連盟アジア・パシフィックアイランダー・ピープル・ソリダリティ(APIPS)と同大学院プレイス・カルチャー・ポリティクスセンターの共同主催。70席の会場はすぐに埋まり、立ち見の観客もいた。

「標的の村」の上映会の様子=5月21日、ニューヨーク市立大学大学院セガル講堂

 APIPSは2014年4月にオバマ米大統領がアジアを歴訪し、外交・通商政策の「アジア旋回」およびTPP(環太平洋経済連携協定)交渉推進を強調したことを受け、ニューヨーク市内で活動。

 同政策に反対するアジア系の市民団体らがアジア・パシフィクアイランダーらの草の根レベルでの連盟を目的に形成された。TPPに付随しアジア太平洋地域における軍事強化を進める同政策を「帝国主義的米ヘゲモニー」と批判し、注意を促す活動をしている。

 企画者の一人で、昨年名護市辺野古や東村高江を訪れたという殿平有子さんは「環境問題も大事だが、沖縄の人々の複雑な思いや基地に直面する生活など、人道に反した基地を知ってほしい」と語った。

 観客からは「沖縄は韓国やプエルトリコなど、同様に米軍基地の問題を抱えている人々との連携をもっと探すべきだ」などの声が上がった。