沖縄県うるま市の団地敷地内で生後間もない女児が置き去りにされた事件を受け、予期せぬ妊娠の「SOS」や悩み相談を受ける県助産師会母子未来センター(沖縄市)が周知に力を入れている。県内では未成年の妊娠が少なくないことから、同センターの桑江喜代子会長は学校側との連携の必要性を指摘。「思春期の妊娠は戸惑うもの。ぜひ相談に来てほしい」と呼び掛けている。(城間陽介)

 同センターの業務は主に相談者の産婦人科への紹介や行政支援の手続き案内のほか、未成年の場合は保護者や学校側へ連絡し病院で診察を受けさせる。今年4月に県の委託事業として県看護協会から引き継いだ。

 ただ、「相談機関として周知不足」(桑江会長)というのが現状だ。6~8月の3カ月間に計91件の相談が寄せられたが、そのほとんどが子育てに関するもの。妊娠相談は2件にとどまる。未成年の相談はゼロという。

 相談を呼び掛けるチラシを作成したが、同センターを主管する県健康長寿課は、内容が妊娠という理由で「学校では配布しにくい」とし周知方法をめぐり模索を続けている。

 桑江会長は未成年の妊娠に「体の変化に心が追いつかず、戸惑う時期。周囲のちょっとした気づきが大切」と指摘する。親子が一緒にご飯を食べる時間づくりや学校側の生徒児童への定期的な家庭訪問などの接触を例に対応策を挙げる。また、子どもたちの性教育を「生きていくために大事なこと」と強調。学校へ出向き「性」について講話を精力的にこなす。

 ある学校で講話をしたところ、過去に非行を重ねた少女たちから「もっと早く聞いておけばよかった」「もっと自分を大事にしたい」との反応もあったという。桑江会長は「困ったらどこに行けばいいかを分かってくれたらいい。相談さえすればどうにかなる」と訴えた。

 同センターの相談受け付けは、月曜日~土曜日(水曜日除く)午前9時~午後6時。電話098(989)1181。