国内最大級の国際食品商談会「第2回沖縄大交易会」(主催・同実行委員会)は最終日の27日も、宜野湾市の沖縄コンベンションセンターで個別商談会やフリー商談会が行われた。実行委は、出展企業(サプライヤー)のブースに買い付け担当者(バイヤー)が足を運ぶ「サプライヤー固定型」という独自の商談方式を初導入。出展企業はより多くの商品を紹介でき「商談に集中できた」と好意的な声が相次いだ。幅広い品ぞろえによって、売りたい商品と買いたい商品の「ミスマッチ」が減り、成約につながりやすくなったようだ。

棚を使って商品をきれいに並べ、PRする二反田醤油店蔵の担当者(左)=27日、宜野湾市・沖縄コンベンションセンター

 プレと第1回交易会は、バイヤーブースに出展企業が商品を持って移動する「バイヤー固定型」。前回は出展企業の商品見本ブースと商談ブースの2会場を移動し、運べる商品数が限られるなど、出展企業の負担が大きかった。

 サプライヤー固定型は「見本市と商談会をミックスした大交易会独自のスタイル」(実行委)。出展企業は自社ブースにより多くの商品を効果的に展示できたほか、ホットプレートを持ち込んで実演するなど積極的な「売り込み」が可能になった。バイヤーにとっても、いくつもの商品を同時に比較できるという利点がある。

 3年連続で出展したJCC(糸満市、渕辺俊紀社長)の我那覇剛係長は「今回は移動がなく、商談に集中できた。商品の一覧性も高まり、バイヤーが関心を持った商品をすぐに紹介できた」と効果を実感した。

 バイヤー側も「独自方式」を評価。近鉄百貨店の平瀬悦司係長は「サプライヤー固定型は初めて。企業の商品をより多く知ることができた」と手応えを語る。

 新華日本食品有限公司(香港)の蔡紹霞社長も評価するが「出展企業のブースが仕切られているため、全体像が見えにくかった。工夫が必要」と指摘した。

 実行委は出展企業とバイヤーにアンケートを実施、改善につなげる。担当者は「評価の声が多い。今回の方式を維持しながら、改善していきたい」と語った。

 大交易会には出展企業200社、バイヤー168社が参加、商談会件数は1905件で、総参加者数は3630人だった。