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  • 2015年、沖縄でシュノーケリング中に16人が死亡。過去5年で最多
  • 死亡者数はマリンレジャー全体の約6割を占め、50~60代が多い
  • 年配者の事故対策が課題で、第11管区海上保安本部は対策を進める

 第11管区海上保安本部は12日、2015年に管内で発生した人身事故と船舶事故状況を発表した。シュノーケリング中の人身事故、死亡事故がともに過去5年で最多となった。中でも50~60代の事故が目立つなど、年配者の事故対策が課題となっている。

シュノーケリングをしていた家族が流された現場付近を捜索する海上保安庁のヘリコプター=2015年

 発表によると、昨年のシュノーケリング中の人身事故は35人で、うち16人が死亡。人身事故は5年前に比べ20人、死亡事故は11人増加した。シュノーケリング中の死亡者は、昨年のマリンレジャーの死亡者数(28人)の6割近くに上った。

 年代別では、60代が7人と最も多く、うち5人が死亡。次いで50代は6人中4人が亡くなるなど、年配者が死亡者全体の5割強を占めている。

 11管は、年配者に多い事故について「マリンレジャー人口が他の年代層に比べ多いからではないか」とみる。対策として、観光客が利用するレンタカー会社に注意を促すパンフレットを置くことや、ビーチスタッフと協力し年配者には特に目を配るよう求める。

 そのほか、船舶事故は前年比10隻増の113隻と過去5年で最多だった。プレジャーボートの機関故障や漁船同士の衝突、乗り上げ事故が全体の7割を占めた。