デジタルを活用した観光情報の発信で地域創生の可能性を考えるセミナー(主催・琉球大学)が16日、沖縄コンベンションセンターで開かれた。グーグルの陣内裕樹観光立国推進部長が同社の検索調査の結果から「沖縄が海外からどう見られているか」について地域ごとに紹介。「ターゲットを絞って情報を発信することが効果的な誘客につながる」とのアドバイスをした。

グーグルの陣内裕樹観光立国推進部長=16日、沖縄コンベンションセンター

グーグルの陣内裕樹観光立国推進部長=16日、沖縄コンベンションセンター

 「沖縄」に関するグーグルでの検索の量は、2013年からの2年間で1・5倍に増加。さらに検索者の地域別でみると、アジアは「ショッピング」、北米は「歴史」、ヨーロッパは「食事」、欧米は「ダイエット・空手」というワードでの検索が上位を占めた。

 陣内氏は「ダイエットというワードは長寿県として海外での評価が高いことの表れ」とし「特に検索ワードの多い地域へ関連コンテンツの情報を発信することで誘客へのチャンスが広がる」とアドバイスした。

 現地の画像がネットで見られる「ストリートビュー」を活用して地域情報や観光商品をPRする自治体や企業を紹介し、「沖縄には固有の文化や景色が多い。動画を活用して効果的に集客できる手法の検証もできる」と提案した。

 ネットを活用した観光PRについて、琉球大学が自治体などへ行ったアンケートの調査結果などの報告もあった。