全国8大学の研究者チームが、企業と共同で子どもの発達障害の可能性を数値化する診断補助機器の開発を進めている。日本医療研究開発機構の支援を受け、来年の臨床試験(治験)実施を目指す。短時間の操作で客観的な指標を得られ、早期に正確な診断をするための有力なツールになるとしている。

 チームは千葉大、金沢大、福井大、浜松医科大、大阪大の研究者でつくる「大阪大大学院連合小児発達学研究科」と、弘前大、鳥取大、佐賀大の研究者で構成する。

 約2分間、画面上の写真やイラストなどを追う視線の動きを分析する。特有の注視パターンを手がかりに障害がある可能性を数値で示す。(共同通信)