JAおきなわ(大城勉理事長)は18日、2018年のマンゴー出荷量の見通しを発表した。JAが取り扱う共選マンゴー(アーウィン種)は前年比27%減の500トンで、183トンの減少を予測する。前年の出荷最盛期が7月下旬~8月にずれ込み、樹木の回復までの期間が短かったことや、1月下旬~2月の冷え込みで開花が遅れたことが原因。今年の出荷のピークは、7月中~下旬で、例年よりも遅くなるとみている。

宮古島市内のマンゴー農園。寒波や枝の成長不足などで昨年よりも収穫量は半減する見通しという=5日、宮古島市城辺新城

 7月上旬から出荷のピークを迎えた15年が理想的というが、今年は加温栽培、無加温栽培ともに出荷が遅れる傾向にあるという。全体の2割にあたる加温の最盛期は6月末~7月上旬、無加温は7月下旬以降と予想した。

 地区別でも軒並み減少し、北部が前年比30%減の120トン、中部は23%減の80トン、豊見城が31%減の148トン。豊見城以外の南部では18%減の110トン、宮古で35%減の35トン、八重山が71%増の7トンと見通す。

 営農販売部の平良聡次長は「昨年より量は少なくなるが、今年は色乗りもよく糖度も高い。県内外で非常に評判がいい」とアピールした。

 JAおきなわの共選マンゴーは県全体の約4割程度。県農林水産部は、22日に県全体の生産量見込みを発表する予定だ。