沖縄観光コンベンションビューロー(OCVB)と航空会社など観光関係者で構成する台風時観光客対策協議会(屋良朝治会長)は6日、台風時の情報発信力を強化しようと、報道機関との連携策を探る意見交換会を開いた。

 屋良会長は、航空便やフェリーの欠航など台風時の情報をOCVBで集約し、ホームページ「おきなわ物語」で発信していることを紹介。各社の媒体を通じて観光客にHPの活用を呼び掛けるなどの協力を依頼した。

 また、那覇空港の閉鎖など拡散力と速報性が重視される情報をどのように発信するかが議論された。「テレビのテロップを使えないか」という協議会の提案に対し、琉球朝日放送報道制作部の喜久里逸子副部長は、表示システムはテレビ局でそれぞれ違い、台風時にすぐにテロップを流せるかどうかは保証できないことを説明。「確実に案内するには各社の番組内で放送するのが最適ではないか」と話した。

 FM沖縄制作部の大城勝太アナウンサーは、台風時の避難行動などを案内するコマーシャルの制作を提案。沖縄タイムス社編集局の松田麗香記者は、同社のツイッターを使った情報発信を挙げた。