妊娠前や妊娠中の喫煙によって出生児の体重が小さくなる傾向が、沖縄県内全市町村の乳幼児健診データの分析で裏付けられた。妊婦健診の問診票への回答によると、妊娠前の喫煙は約22%で、妊娠中も6%が継続していたことも分かった。データを分析した東邦大医学部の林友紗さんは「妊婦の体格が、やせと肥満だと出生児体重が小さくなり、妊娠中に喫煙があるとさらに体重が小さくなると考えられる」と述べ、喫煙による低体重の影響を指摘した。(溝井洋輔)

妊娠前BMI・妊娠中の喫煙と出生時の体重

 県内の低体重児(2500グラム未満)出生率は全国1~2位で推移しており、改善が長年の課題となっている。

 調査は、原因把握などを目的に過去6年間の妊婦健診と、乳幼児健診のデータなどを初めて利活用する県と市町村の3年間の共同事業の一環。県庁で21日に開かれた会議で、東邦大医学部の田中太一郎講師と林さんが中間報告した。

 13年の乳幼児健診データ(約1万2千人分)で妊娠中の喫煙の有無と出生児の関係を見ると「喫煙あり」が全体で約80グラム小さかった。

 妊娠前に喫煙していても、妊娠中にやめることによって出生児の体重が「喫煙なし」に近づくとの結果も出た。

 妊婦の体格指数(BMI)では、数値が低い「やせ」と、高い「肥満」で低体重の傾向があった。これに喫煙の有無の要素を加えると、「喫煙あり」の出生児の体重が各層で60~180グラム小さかった。

 2011~13年度のデータ(約3万8千人分)からは2千グラム未満が1・6%、2千~2499グラムが8・3%となり、低出生体重児が9・9%だったことも分かった。

 このほか、妊婦健診の回数や時期などを年齢別や地域別で調べている。

 県は本年度中にデータ分析に基づいた保健指導案を作成。

 次年度はモデル市町村での保健指導、最終年度は対象の市町村を広げる計画だ。