琉球大学工学部の仲座栄三教授(同大島嶼(とうしょ)防災研究センター併任教員、水工学)は26日までに、東日本大震災を受けて過去の地震を解析した結果、「2010年2月に最大震度5弱を観測した沖縄本島近海地震が、東日本大震災の発生を示す予兆だったと推測される」などと発表した。

 仲座教授は「今回の大地震が、これまでの地震や噴火の時系列パターンを大きく変化させる可能性がある。今後5~10年内に沖縄でも大地震が発生する可能性がある」とも説明。東北地方だけでなく九州・沖縄地方の地殻変動が、大震災後にどう変化したのかを調査する必要性を強調した。

 一方、宮城県や岩手県は津波や避難対策の先進地だが、想定外の災害に対応できなかったと指摘。その上で「沖縄県の災害対策は3~4メートル程度の津波を想定している。過去に沖縄でも大津波が発生しており、想定外も視野に入れた対策を練る必要がある」と訴えた。

 沖縄本島近海地震は、震源地を那覇の東南東約100キロ、震源の深さを37キロとするマグニチュード7・4の強い地震で、糸満市では震度5弱を記録した。