「巨大地震、守れるか県民の命と健康」をテーマに第26回沖縄県医師会県民公開講座(主催・県医師会、沖縄タイムス社、共催・県)が12日、那覇市のパシフィックホテル沖縄で開かれた。医師4人が東日本大震災や熊本地震での経験をもとに災害医療について語り、県内でも予想される大規模災害への備えを呼び掛けた。医療関係者や市民ら約150人が参加した。

大規模自然災害が発生した際の災害医療体制について来場者の質問に答えるパネリスト=12日、那覇市西・パシフィックホテル沖縄

 県医師会災害医療委員会委員長でもとぶ野毛病院副院長の出口宝医師は、30年内に30%の確率で発生するとされる琉球海溝型地震では、多くの病院が医療継続不能に陥ると指摘。「島嶼県の沖縄は本土とは違う状況にある。空港や港湾施設が被災すれば外部支援も届かない」と想定し、備えの重要性を訴えた。

 那覇市立病院循環器内科部長の間仁田守医師は、災害時に慢性疾患が急速に悪化することもあると指摘。「備えあれば憂いなし。持病のある人は1~2週間分を薬を備蓄しておくことが重要」と説き、病気や薬の情報などを控えた緊急情報キットの活用も勧めた。

 このほか、沖縄赤十字病院救急部長の佐々木秀章医師が災害医療とコーディネーション、国立病院機構琉球病院副院長の大鶴卓医師が災害時の心のケアについて講演した。