第31回ツール・ド・おきなわ2019(11月9、10日)に向け、9社・団体が29日、協賛金計約1420万円を実行委員会に贈呈した。

実行委会長の渡具知武豊名護市長(前列左から3人目)と協賛金を贈呈した企業・団体の関係者ら=29日、沖縄タイムス社

 那覇市沖縄タイムス社であった贈呈式で、全日本空輸(ANA)沖縄支社の井口治支社長は「観光振興や国際交流が目的の意義深い大会。天候にも恵まれて成功に終わるよう祈る」とあいさつした。

 実行委会長を務める渡具知武豊名護市長は「令和初の大会。救護体制の充実などを図り、参加者を迎えたい」と感謝した。

 他の協賛企業・団体は次の通り。
 かりゆし、オリオンビール、琉球セメント、JAおきなわ、ゆがふホールディングス、沖縄セルラー電話、沖縄電力、比嘉酒造