妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる「新出生前診断」を受けた妊婦の半数以上が、学会の認定を受けていない施設を受診していたとする調査結果を日本産科婦人科学会がまとめたことが27日、分かった。比較的安価で、性別判定など学会が認めていない検査を受けられることが理由とみられる。

 調査は、妊婦向けアプリ「Babyプラス」利用者を対象に実施。調査期間は9月14日~10月31日で、10月16日までに回答を得た893件について中間解析を行った。

 調査結果によると、51%が無認定施設で検査を受けたと回答。学会が原則として検査を認めていない34歳以下では、70%に達した。(共同通信)