「産婦人科医が見た沖縄の若年妊娠」(なは女性センター主催)が6日、那覇市内であり、県立中部病院婦人科の三浦耕子医師が登壇した。三浦医師は「助けが必要な少女たちが、育ちの途中で育てる側に立たされるのが若年妊娠。子だけでなく、親の育ちをどう支えるか大人は考えなければいけない」と提起。諸外国に比べ避妊の方法が少ない日本の現状に疑問も呈し、女性が自らの妊娠・出産を管理しづらい状況に置かれていることこそが「女性差別だ」と指摘した。(関連

 沖縄は、若年出産の割合が全国平均の2倍超で全国一高い。中部病院で対応した19歳以下の妊婦は2008~18年までの間で年40~60人程度で推移し、13歳1例、14歳7例、15歳20例、16歳48例、17歳135例、18歳110例、19歳179例。10代でお産を繰り返す少女も目立つという。

 三浦医師は、進化人類学や脳科学、生物学の観点から、10代の思春期は誰でも、心のバランスを崩しやすく、感情の抑制が効きづらい不安定な時期にあると解説。「若年での妊娠・出産そのものが、人という生物として相当な困難を抱えていることを、支援する側や周囲は知ってほしい」と話す。

 妊娠・出産は死亡に至ることもあり「健康な少女が死亡するリスクを負う健康問題とも捉えるべきだ」と強調した。

 不適切な養育環境やいじめ、不登校、自傷行為など、若年妊婦には、性暴力被害者と重なる背景も見える。一方、医師として妊娠中と出産後の短期間しか関われず、...