再生可能エネルギーの大幅導入と水素の生産や輸入を組み合わせれば、日本は2050年に温室効果ガスの排出を実質ゼロにできるとの分析結果を自然エネルギー財団が9日、発表した。

 九電みらいエナジーなどが出資して建設された串間風力発電所=2020年11月、宮崎県串間市

 ドイツのシンクタンクとフィンランドの大学との共同研究で、技術の導入可能性とコストなどを基に、排出ゼロを最も低コストで実現する手法を解析した。

 日本のエネルギー需要は省エネの進行や人口減少によって50年には20年比で54%減少すると予測。再生エネは価格低下が進み、50年には太陽光が総電力供給量の48%、風力発電が36%をカバーするとした。(共同通信)