県内のピザ店で県産トマトや豚肉、野菜などを使用したオリジナルのメニューを開発・販売する動きが広がっている。人口当たりのピザ店舗数が全国一ともされる県内。各店は激しい競争の中、地産地消などの形で独自性発揮に努めている。(政経部・知念豊)

県民に愛されるピザを提供したい」と話す「ピッツォフーヅ」の白川努代表=11日、うるま市みどり町の同社

 ピザ持ち帰り専門店「PIZZAパルコ」を運営するピッツォフーヅ(うるま市、白川努代表)は2018年から、県産トマトを使ったピザを3~5月末の期間限定で販売する。

 同社の「おきなわマルゲリータ」には、名護や今帰仁産の「嵐山トマト」が使われており、1シーズンで500~600キロを消費するなど地産地消につながっているという。ピザは1シーズンで3500枚売れる人気商品。季節商品ながらも全27種類のメニューの中、売り上げは5位と老若男女問わず好評だ。

 白川代表は、米国流の食文化が高齢者にも浸透している沖縄ではピザの消費も多いと分析した上で「今後も県民に愛されるピザを提供したい」と話した。

 南城市佐敷の「ピザ喫茶 ミモザの木」では16年から県産豚肉と野菜を使った「小谷ピザ」を提供。県産ピーマンを主体にスーチカー(豚肉の塩漬け)を乗せる独自のピザだ。

 山入端克広代表は「経営方針には地産地消を掲げる。サラダも県産サニーレタスやリーフレタス、トマトとブロッコリーを使う。多くの人に食べてほしい」と話した。

 那覇市与儀の「PIZZA&PASTA BASUNUYA」の瑞慶覧尚代表は「沖縄で商売する上では沖縄にこだわりたい」と話す。同店では05年から「ゴーヤーピザ」を発売し、50~70代を中心によく売れている。今後は県産鶏や県産和牛を使った商品開発を目指すとし「オキナワン・ピザスタイルを築きたい」と意欲を語った。