映画業界におけるジェンダーや労働問題を検証する団体「Japanese Film Project(JFP)」のメンバーが5日、東京都内で記者会見し、昨年劇場公開された日本映画の監督のうち、女性の割合がわずか12%だったとの調査結果を公表した。

 記者会見する映画監督の歌川達人さん=5日午後、東京都千代田区

 昨年公開された映画の監督471人中、女性は57人だった。過去3年間で見ると2019年は9%、20年は11%とほぼ横ばいで推移しており、ジェンダー格差の改善が進まない業界の実態が明らかになった。21年公開の興行収入10億円以上の実写映画では0%だった。(共同通信)